日帰り手術
認定医療制度

レンズの種類と費用

白内障治療に使用される眼内レンズには様々な種類があります。
ここでは山村眼科で取り扱っている単焦点眼内レンズ（保険診療可能な一般的な眼内レンズ）と多焦点眼内レンズ（メガネやコンタクトレンズの遠近両用タイプと同様に、遠くだけでなく手元も見やすくなるレンズ）の特徴をご紹介いたします。

単焦点眼内レンズと多焦点眼内レンズ見え方の違い

次の２枚の写真は、単焦点眼内レンズまたは多焦点眼内レンズを用いて、白内障の手術を終えたあとの見え方の違いをイメージしたものです。 

単焦点眼内レンズの場合

遠方にピントが合う単焦点眼内レンズの場合は、遠方ははっきりと見えますが手元はピントが合いにくくぼやけて見えてしまいます。
この場合、老眼鏡を用いて手元を見る必要があります。
近くにピントが合う単焦点眼内レンズを用いた場合はこれとは逆に手元にピントが合いますが、遠くのものがはっきりと見えません。 

多焦点眼内レンズの場合

多焦点眼内レンズは、遠くにも近くにもピントを合わせることができるためメガネも老眼鏡も必要なくなる場合が多く人気のレンズです。

各レンズについてのご紹介

単焦点眼内レンズ

保険診療可能な一般的な眼内レンズです （レンズの画像はイメージです）

メリット

デメリット

保険診療可能な従来の眼内レンズでピントを遠くか近くのどちらかだけにだけ合わせることができます。術後ピントの合わない距離を見るためにはメガネを併用していただく場合が多いです。

山村眼科では濁りにくく術後長期的にクリアな視界が保てるレンズ（片眼約5万円（3割負担の場合））をご用意しています。 

多焦点眼内レンズ

遠くも近くも見える遠近両用眼内レンズで、各メーカーから特徴をもったレンズが用意されています（レンズの画像はイメージです）

メリット

デメリット

従来の眼内レンズとは違い遠くも近くも焦点が合うように作られた新しいレンズで、山村眼科では選定療養適応レンズを取り扱っております。

選定療養とは、多焦点眼内レンズ代は患者さまのご負担になりますが、手術料は保険が適応になる制度です。選定療養と多焦点眼内レンズの費用について詳しくはこちらをご覧ください。

多焦点眼内レンズの種類１
「焦点深度拡張型眼内レンズ」

クラレオン　ビビティ

「クラレオン　ビビティ」は、グレア・ハローを単焦点眼内レンズと同程度まで低減し、従来の多焦点眼内レンズでは満たすことが難しかった、患者様の術後の見え方へのニーズに応えるレンズです。

テクニス シンフォニー・シンフォニートーリック

テクニスマルチの新シリーズとして開発されたエシェレット回折型構造の多焦点眼内レンズです。遠方から中間がより自然な見え方に。テクニスマルチに比べてコントラスト感度の低下が少なく、ハローグレアも少し抑えられています。ただし、近方の見え方は少々劣るため、読書などは老眼鏡の使用が推奨されます。乱視適用タイプのシンフォニー（トーリック）もあります。

多焦点眼内レンズの種類２
「三重焦点眼内レンズ」

多焦点（二重焦点）眼内レンズの弱点であった眼から50センチから１メートル程度の中間距離にもピントが合うレンズです。
この中間距離は「人と人が顔を合わせて話すときの距離」とも言われているため、コミュニケーションにおいて中間距離の視界を重視されかつ、メガネを使いたくないかたに喜ばれています。

メリット

デメリット


遠くも近くも中間距離もはっきりと見えます

クラレオン パンオプティクス・パンオプティクストーリック

回折型構造の3焦点眼内レンズ。高い光利用率を有し、瞳孔径への依存を低減する独自の光学テクノロジーを有することで遠方視を犠牲にすることなく、中間、近方の3つの焦点で良好な裸眼視力を提供いたします。乱視適用タイプのパンオプティクストーリックもあります。

ファインビジョン HP

疎水性素材のFINE VISION HPは、独自のテクノロジーにより、遠方・中間・近方において連続的に良好な視力を提供し、眼鏡依存度の軽減が期待できます。

多焦点眼内レンズの種類３
「連続焦点型眼内レンズ」

シナジー・シナジートーリック

高機能な多焦点レンズです。遠近二焦点とEDOF(焦点深度拡張)を組み合わせることによって、遠くから近くまで自然な見え方を実現しており、近方視も良好です。乱視適用タイプのシナジートーリックもあります。

選定療養制度とレンズの費用について

選定療養とは、患者さんご自身が選択して追加費用を負担することで、保険適用外の治療を保険適用の治療と併せて受けることができる医療サービスの一種です。山村眼科は多焦点眼内レンズの白内障手術を行う医療機関として届け出をしています。追加費用については以下をご覧ください。

医療控除対象の計算方法

※1 生命保険等から支給される入院給付金や、健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
※2 当該年の総所得金額等が200万円未満の場合は、総所得金額等の5%の金額
※3 所得税率は所得総額により異なります。詳しくはお近くの税務署等にお尋ねください